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ITエンジニアの仕事の幅を広げる資格

       

制作・運営:Zenken株式会社/提供:株式会社プライム・ブレインズ

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ここでは、ITエンジニアが取得することで自らの知識・スキルレベルを客観的に把握できる資格をピックアップしました。それぞれの資格の概要や目的、試験の難易度などを紹介しています。

ITエンジニアのスキルを証明する資格

弁護士や税理士といった仕事とは異なり、特定の資格を取得しないとITエンジニアになれないということはありません。では、ITエンジニアに資格は不要かというとそれも違います。

なぜなら、ITエンジニアがスキルアップの指標として資格取得を目指す意味はあるからです。自分が不足しているスキルを客観視できますし、取得に向けて日々の業務のモチベーションアップにもつながります。

一口にITエンジニアといっても担当する領域やスキルレベルも異なります。そこで、さまざまな領域ごとに目標となる関連資格を一覧にまとめました。

基本情報技術者試験

合格率(目安):40~50%

IPA(情報処理推進機構)が運営するITエンジニアの登竜門的な位置づけの国家資格です。初級プログラマやエンジニアが対象で、IT人材として活躍するために必要な基礎知識や技能が一定以上あることを認定します。

応用情報技術者試験

合格率(目安):20%前後

IPA運営の国家資格で「基本情報技術者試験」の上位に位置します。高度IT人材になるための応用的知識・技能があることを認定するもので、システム設計・開発により業務課題を解決できるレベルが求められます。

ITストラテジスト試験

合格率(目安):14~15%

事業・業務の分析を行い、経営戦略に基づく情報システム戦略を策定できるITエンジニアを対象とするIPA運営の国家資格です。ITを活用した事業改革やサービス開発を実現するCIOやCTO、ITコンサルタント向けの資格です。

CCNA

合格率(目安):20〜30%

シスコシステムズ社が運営する認定資格です。ネットワークエンジニア領域を担当するITエンジニアを対象としており、ネットワークに特化しているためシスコ製品を中心とした専門性の高い知識が求められます。

LPIC

合格率:非公開

Linuxエンジニアを対象とする世界標準の認定資格です。Linuxのインストールからネットワーク管理、セキュリティまでレベルに応じてLPIC-1、LPIC-2、LPIC-3の3段階に分かれており、再受験しない限り有効期間は5年間となっています。

ITコーディネータ

合格率(目安):60〜70%

ITコーディネータ協会が運営する民間資格で、経済産業省推進資格となっています。ITコーディネータとは企業の成長に役立つシステム導入やDX化実現を支援する人材のことです。資格取得には試験合格とケース研修修了の両方が必要になります。

CompTIA Project+

合格率:非公開

CompTIAが運用する認定資格で、小規模から中規模のプロジェクトマネージメントに携わる人が対象です。プロジェクト管理やコミュニケーション力、リソースの管理、文書管理などのスキルが評価されます。

プロジェクトマネージャ試験

合格率(目安):13〜14%

IPAが運営するプロジェクトマネージャーに向けた資格です。プロジェクトマネージメント業務を担う人を対象としており、システム化計画の策定やチーム編成、問題解決のための行動などプロジェクト実行能力を問われます。

ITILファンデーション

合格率:非公開

ITサービスマネージメントの知識・スキルに関する国際的な認定資格です。ITILとは企業の情報システムの安全管理を体系化したもので、ファンデーションという言葉通り、基礎的な学習のみで取得可能になっています。

プロジェクトマネージメント・コーディネーター資格試験

日本プロジェクトマネージメント協会が運営する資格でPMC試験とも呼ばれます。受験には24時間以上の講習会受講が必要で、コスト・情報・資源・リスク・組織・品質などプロジェクトマネージメントに関わる知識・スキルが問われます。

中小企業診断士

中小企業の経営課題を解決するための診断やアドバイスを行う経営コンサルタント向けの国家資格です。技術職には無関係に見えますが、IT技術を活用して企業の課題を解決する領域のITエンジニアが取得を目指すことも少なくありません。

MBA

Master of Business Administrationの略で、経営学修士とも呼ばれます。経営学の大学院修士課程修了により与えられる学位で、ITエンジニア必須の資格ではないですが、取得により経営に関する知識や問題分析スキルがあることが認められます。

資格は自分の現在地と未来を照らす指標になる

ITエンジニアにとって、資格は必須ではないものの、自らのスキルを客観的に可視化し、学習のモチベーションにもつながる大きな意味を持ちます。キャリアアップや転職を見据えるうえで、自分の進みたい領域に合った資格を選ぶことが、将来の可能性を広げる一歩となるでしょう。

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